米メディアのあいだで、相次ぐ爆発と深刻な放射性物質

米メディアのあいだで、相次ぐ爆発と深刻な放射性物質（放射能）漏れに苦しむ福島第１原発に残って作業を続けている５０人の作業員への注目が急激に高まっている。

１６日付米紙ニューヨーク・タイムズは「最後の防御」と題して５０人を特集したが、驚くべき自己犠牲の精神に対する称賛の裏側には、この国家的危機に際しても他の電力会社や国際社会の総力を結集できずに手厚い作業体制を敷くことができない日本の対応への疑問やいらだちも透けてみえる。

　「日本を核の大惨事から救う最後の頼みの綱」。ニューヨーク・タイムズは５０人をこう表現した上で、「彼らは迷宮のように機器が入り組み、停電で真っ暗になった施設内を、懐中電灯だけを頼りに、防護服とマスクに身を包んではいずり回り、海水注入などの作業にあたっている」と、その献身ぶりを伝えた。

　「だが、被曝（ひばく）限度を超えれば作業員は現場を離れなければならない。さて、どうするのか？」。同じニューヨーク・タイムズの１４日付記事は恒常的な人員不足の実態をこう指摘する。

　東電は現場に残った作業員の身元の詳細を明らかにしておらず、同紙は「フェースレス５０（顔のない５０人）」と表現。
厚生労働省が１５日、同原発での緊急作業時に限り、放射線の被曝限度を現行の１００ミリシーベルトから２５０ミリシーベルトに引き上げたことを挙げて、「暗黙のうちに自分を犠牲にすることを求められた人々だ」とした。

　日本時間の１６日に枝野幸男官房長官が会見で作業員の一時待避を発表した際には、米ＣＮＮのコメンテーターが「通訳ミスであってほしい。現場から立ち去るなどあってはならない」と取り乱した様子をみせるなど、すでに世界が息をのんで見守る対象になっている。

　だが、「５０人」の自己犠牲に限界があるのは明らかだ。同紙は、東電は「新たな志願を要請しているかもしれない」との推測を述べることで、退職した技術者や、ほかの国内電力会社からの人員招集による“決死隊”の結成を暗に促した。　米ＣＢＳテレビは「死をも恐れぬ５０人」と勇気をたたえつつも、「作業が長引けば、現在の５０人に代わってリスクに向き合う覚悟を持った次のチームを見つけるのはきわめて難しくなる」と指摘している。


東日本巨大地震の恐ろしさを身にしみて判った。
特に津波の恐ろしさは想像以上である。
被災された皆様にお見舞いを申し上げますと共に
特に大きな被害にあわれた地域にお住まいである皆様方の
ご無事を心からお祈り申し上げます。